カーボンオフセット商品とは

カーボンオフセット

「この商品は、カーボンオフセットに対応しています」
最近、市場に出回る商品の多くに、このような表記が見られるようになりました。

2008年に入り、日本でも「カーボンオフセット」という言葉が盛んに聞かれるようになり、消費者にも関心が高まってきています。2008年は「カーボンオフセット元年」と呼ばれています。
カーボンオフセット対策に対応したヒット商品も多く市販されるようになり、カーボンオフセットを利用した対策事例も多く報告されるようになりました。

私たちは、日々の経済活動・日常生活を通して、多くの二酸化炭素を排出しています。毎日使う商品の多くは火力発電所などで発電された電気の力で作り出されます。

料理でガスコンロを使うと酸素を消費し二酸化炭素を排出します。自家用車・バスのガソリンが燃えるとき、二酸化炭素が発生します。動植物は呼吸するために酸素を使い、二酸化炭素を出します。

植物は、光合成によって空気中の二酸化炭素を取り込み酸素に変換します。クリーンエネルギーの利用は二酸化炭素をほとんど出しません。あるいは二酸化炭素をエネルギーに変換する方法も見出されています。

このように植林・森林保護・クリーンエネルギーの利用などによって、商品生産や消費によって排出された二酸化炭素などの温室効果ガスを直接的・間接的に取り込み、排出量と吸収量を相殺して「ゼロ」にしてしまおうという考え方を「カーボンオフセット」と呼んでいます。

二酸化炭素のような地球に温室効果をもたらすガスを「温室効果ガス」と呼んでいます。温室効果は、現代の地球が抱える大きな問題の一つです。

温室効果ガスの排出を減らすことで、住みよい地球環境を維持するためにカーボンオフセット商品の開発が始まっています。



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生物多様性オフセット商品

生態系の再構築によりカーボンオフセットする商品形態のことを「生物多様性オフセット」と呼んでいます。

1950年代にアメリカ合衆国・ドイツで「代償ミディケーション」と呼ばれたものが発端となっています。

私たちは、多くの木を伐採し建築材料や燃料として利用してきました。東南アジアでは山を焼き畑とし、焼畑農業が行われてきました。
人類は地球上の多くの森林を破壊し、生態系を変えてしまいました。

今、欧米では、破壊してしまった自然を、別の場所で復元し、もとの自然と同等の商品価値に戻そうとするカーボンオフセットが進んでいます。

日本も生物多様性オフセットが進められていますが、カーボンオフセットのガイドラインが日本と欧米では異なるため、評価の指標が若干異なるようです。

生物多様性オフセットは、一商品というよりむしろ国をあげてのカーボンオフセットプロジェクトと言えます。

とても莫大な資金と時間のかかる商品価値がある事業ともいえるかもしれません。
アメリカでは「HEP(ハビタット評価手続き)」という評価法が多く用いられています。

自然は多様な植物・動物のバランスのとれた食物連鎖により、一定の生態系を保っています。

カーボンオフセットとして生物多様性オフセットを評価する場合、この生態系の中のある代表的な生物数種に着目します。食物連鎖の頂点である猛禽類や希少価値のある動物などが選ばれます。

森林の破壊度や生体数などの指数によって「生態環境の質(HIS)」が算出され、生物多様性オフセットの評価基準となっています。

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カーボンオフセット商品に期待できる効果

カーボンオフセット対応の商品は、マーケット活動に対しても利潤を得ることができます。
商品の製造や消費者の使用時に温室効果ガスの排出量を減らすことができます。

カーボンオフセットをセールスポイントにすることで企業のイメージアップにつながり、環境や社会に貢献できます。

消費者側にとっても、温室効果ガスの排出量が抑えられ、会社や商品に対する好感度が持てるようになります。

カーボンオフセット商品を導入することによって、

レジスタードマーク 会社のイメージアップ
レジスタードマーク CSR活動のPR
レジスタードマーク 商品価格の向上
レジスタードマーク 競合他社に差をつけることで新たな顧客の確保
レジスタードマーク 温室効果ガス排出削減による社会貢献
レジスタードマーク 京都議定書で定められた日本の排出規制へ貢献
レジスタードマーク 二酸化炭素削減技術の間接的な支援

などの効果が期待されます。

カーボンオフセットの取り組みに参加している商品には、カーボンオフセットマークをつけることができます。企業の環境社会貢献へのPRになります。

また消費者にとっても温室効果ガス削減が期待できるので、エコ商品として付加価値が付き、販売促進につながります。

カーボンオフセット商品は、環境対策を目的とした商品といえますが、特に決まったスタイルはありません。

会議やイベント会場のでエコ対策、自社ビルや工場の二酸化炭素排出削減などもカーボンオフセットであり、これらはサービス商品ではありませんが非常に評価すべきものです。

実際にカーボンオフセットを行う場合は、目に見えない排出量の確実な管理に細心の注意を払われる必要があります。

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